４．職員全員で取り組む環境づくり、OJT
次世代介護機器は、その目的や特性上、介護職員によって活用される場面が多くなります。しかし、その取組は施設全体で進めるプロジェクトであって、一部の職種や職員だけの取組ではありません。また、活用によって得られる効果を含む“変化”は、当の介護職にしか分からないこともありますが、各職種の立場から気付くことも少なくありません。小さな成功も見逃さずに実感を伴いながら効果的な活用を持続的に実現するためにも、施設全体で効果を評価し共有し合う環境づくりが必要です。機器を活用しない職種においてもOJTの機会を持ち、活用の仕方や効果について“我が事”として理解する姿勢が求められるのです。
令和5年度介護職員の働きやすい職場環境づくり内閣総理大臣表彰では、多職種が協働して介護職のパフォーマンスを高め合う「多職種協働原理」（図2）（図3）が評価されました。
（図2）受賞者（砧ホーム）の取組概要（厚生労働省）
（図3）多職種協働原理