１．はじめに
令和6年度の介護報酬改定では、施設系サービス等に対して介護現場における生産性向上に資する取組を検討する“委員会”の設置義務化やテクノロジーを活用した業務改善に対する“加算”の新設が図られ、多くの介護事業者が生産性向上に向き合うターニングポイントとなりました。「介護サービス事業における生産性向上に資するガイドライン」（厚生労働省）は、今日、介護事業者必携のバイブルになったと言っても過言ではありません。筆者も改訂にかかる委員会委員の一人として、また自らその実践者の一人として、新たな時代の幕開けに気が引き締まる思いです。
「特集記事」では、令和2年度と3年度に2回ずつ計4回、次世代介護機器の導入・活用に関する解説をしたところですが、この様な時代の変化に伴いご機会をいただきましたので、あらためて筆を執りたいと思います。
＜参考情報＞「介護現場の生産性向上に資するガイドライン」（厚生労働省）