※印刷してご活用いただけます。

令和02年度（2020年度）

就労移行支援

法人名称

特定非営利活動法人自立支援センターむく

事業所名称

すみだ障害者就労支援総合センター

評価機関名称

特定非営利活動法人　関東シニアライフアドバイザー協会

第三者評価結果の構成　　見たい内容をクリックすると該当部分へジャンプします。

事業者の理念・方針
全体の評価講評
事業者が特に力を入れている取り組み
利用者調査結果
組織マネジメント分析結果
サービス分析結果
事業者のコメント

理念・方針
事業者が大切にしている考え（事業者の理念・ビジョン・使命など）	１)安心・安全２)使命感３)誠実さ４)主体性５)創意工夫
期待する職員像
職員に求めている人材像や役割	心身のバランスが取れており、自己理解、自己一致ができていること。物事を俯瞰的に見る力があること。
職員に期待すること（職員に持って欲しい使命感）	一人ひとりの利用者にとって施設の利用と就職がより満足度の高いものとなるように最大限の力を発揮してほしい。

このページの一番上へ

利用者自らが就労に向けた取り組みを意識し、モチベーションを維持できるように支援しています
在宅就労に向けた在宅訓練は実績があり、コロナ禍の現況においての活動は社会的にも評価されています
地域との関係作りに向けて、施設の概要・特徴を区民に幅広く公開しています

職員間で共有できる、業務の大きな流れをスムーズに行える手引き書の作成が望まれます
福利厚生面を含む処遇改善を通して、職員の働き甲斐の一層の向上を図ることを期待します
人材確保への一層の工夫を期待します

このページの一番上へ

ＯＢの協力による生活支援に取り組んでいます

就労を意識したコミュニケーションスキルやマナーを習得できるように取り組んでいます

実践に近い訓練プログラムを実施しています

このページの一番上へ

調査対象：利用者全員を対象としました。
調査方法：アンケート方式
事業所を介してアンケート調査票を配布してもらい、回収は返信用封筒で評価機関に直接郵送してもらう方法を取りました。集計結果は別途報告書として事業者に提示しました。
利用者総数： 21人
共通評価項目による調査対象者数： 21人
共通評価項目による調査の有効回答者数： 19人
利用者総数に対する回答者割合（％）： 90.5％
調査項目：共通評価項目

※読み上げソフトをご利用のかたへパーセンテージの読みあげは「はい」「どちらともいえない」「いいえ」「無回答」の順番で読み上げられます。	有効回答者数/利用者総数 19/21
4～17は選択式の質問のため、該当項目のみ掲載しています。

1．利用者は困ったときに支援を受けているか	はい 89% どちらともいえない：5% いいえ：0% 無回答・非該当：5%
2．事業所の設備は安心して使えるか	はい 84% どちらともいえない 11% いいえ：0% 無回答・非該当：5%
3．利用者同士の交流など、仲間との関わりは楽しいか	はい 63% どちらともいえない 37% いいえ：0% 無回答・非該当：0%
11．【就労移行支援】事業所での活動が就労に向けた知識の習得や能力の向上に役立っているか	はい 74% どちらともいえない 16% いいえ 11% 無回答・非該当：0%
12．【就労移行支援】職場見学・職場実習等の、事業所外での体験は充実しているか	はい 32% どちらともいえない 47% 無回答・非該当 16% いいえ：5%
13．【就労移行支援】工賃等の支払いのしくみは、わかりやすく説明されているか	はい 47% どちらともいえない 26% 無回答・非該当 26% いいえ：0%
18．事業所内の清掃、整理整頓は行き届いているか	はい 95% どちらともいえない：5% いいえ：0% 無回答・非該当：0%
19．職員の接遇・態度は適切か	はい 79% どちらともいえない 21% いいえ：0% 無回答・非該当：0%
20．病気やけがをした際の職員の対応は信頼できるか	はい 74% 無回答・非該当 16% どちらともいえない：5% いいえ：5%
21．利用者同士のトラブルに関する対応は信頼できるか	はい 79% どちらともいえない 11% いいえ：5% 無回答・非該当：5%
22．利用者の気持ちを尊重した対応がされているか	はい 84% どちらともいえない 16% いいえ：0% 無回答・非該当：0%
23．利用者のプライバシーは守られているか	はい 95% どちらともいえない：5% いいえ：0% 無回答・非該当：0%
24．個別の計画作成時に、利用者の状況や要望を聞かれているか	はい 68% どちらともいえない 26% いいえ：5% 無回答・非該当：0%
25．サービス内容や計画に関する職員の説明はわかりやすいか	はい 79% どちらともいえない 16% いいえ：5% 無回答・非該当：0%
26．利用者の不満や要望は対応されているか	はい 84% いいえ 11% どちらともいえない：5% 無回答・非該当：0%
27．外部の苦情窓口（行政や第三者委員等）にも相談できることを伝えられているか	はい 58% どちらともいえない 21% いいえ 11% 無回答・非該当 11%

このページの一番上へ

評点のレーダーチャートを表示する

グラフの見方

このグラフは、「評点の状況」を大項目ごとにまとめています。
「評点の状況」は、大項目に属する標準項目の実施状況を数値化してグラフに置き換えていますので、標準項目の実施状況が良好なほど、グラフが外側に広がります。
グラフの形状から、その施設・事業所によるサービス向上の取り組みの実践状況について、項目ごとの強み弱みを見ることができます。また、同じサービス種別の施設・事業所全体の平均との比較もできます。

※令和04年度以降のグラフには平均値が表示されません（評価実績件数が確定していないため）

組織マネジメント分析結果

←クリックすると詳細が表示されます。

評価項目の評点

評価項目には、2から6個標準項目が設定され、
その標準項目の内容が実施できている場合は

、実施できていない場合は

で表示されます。

1. リーダーシップと意思決定

1. 事業所が目指していることの実現に向けて一丸となっている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

7/7

1. 事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）を周知している

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）について、職員の理解が深まるような取り組みを行っている

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）について、利用者本人や家族等の理解が深まるような取り組みを行っている

2. 経営層（運営管理者含む）は自らの役割と責任を職員に対して表明し、事業所をリードしている

経営層は、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けて、自らの役割と責任を職員に伝えている

経営層は、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けて、自らの役割と責任に基づいて職員が取り組むべき方向性を提示し、リーダーシップを発揮している

3. 重要な案件について、経営層（運営管理者含む）は実情を踏まえて意思決定し、その内容を関係者に周知している

利用者等に対し、重要な案件に関する決定事項について、必要に応じてその内容と決定経緯を伝えている

【講評】詳細はこちら

障害者自らが希望する職に就き働き続けられるよう支援する体制作りを目指しています
区より示される理念、役割は年度事業計画として職員に伝えています
重要な案件は区より事業所の管理者に示され、管理者から職員に示されています

2. 事業所を取り巻く環境の把握・活用及び計画の策定と実行

1. 事業所を取り巻く環境について情報を把握・検討し、課題を抽出している

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

6/6

1. 事業所を取り巻く環境について情報を把握・検討し、課題を抽出している

利用者アンケートなど、事業所側からの働きかけにより利用者の意向について情報を収集し、ニーズを把握している

福祉事業全体の動向（行政や業界などの動き）について情報を収集し、課題やニーズを把握している

2. 実践的な計画策定に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

5/5

1. 事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた中・長期計画及び単年度計画を策定している

課題をふまえ、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた中・長期計画を策定している

2. 着実な計画の実行に取り組んでいる

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた、計画の推進方法（体制、職員の役割や活動内容など）、目指す目標、達成度合いを測る指標を明示している

計画推進にあたり、進捗状況を確認し（半期・月単位など）、必要に応じて見直しをしながら取り組んでいる

【講評】詳細はこちら

福祉業界の動向は区から、地域の福祉情報はネットワーク連絡会より収集しています
「働く障害のある方を応援します」を基本理念として実践的な計画を策定しています
事業内容を明確かつ詳細に記述して関係者に伝えています

3. 経営における社会的責任

1. 社会人・福祉サービス事業者として守るべきことを明確にし、その達成に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

2/2

1. 社会人・福祉サービスに従事する者として守るべき法・規範・倫理などを周知し、遵守されるよう取り組んでいる

全職員に対して、社会人・福祉サービスに従事する者として守るべき法・規範・倫理（個人の尊厳を含む）などを周知し、理解が深まるように取り組んでいる

全職員に対して、守るべき法・規範・倫理（個人の尊厳を含む）などが遵守されるように取り組み、定期的に確認している。

2. 利用者の権利擁護のために、組織的な取り組みを行っている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

4/4

1. 利用者の意向（意見・要望・苦情）を多様な方法で把握し、迅速に対応する体制を整えている

苦情解決制度を利用できることや事業者以外の相談先を遠慮なく利用できることを、利用者に伝えている

2. 虐待に対し組織的な防止対策と対応をしている

利用者の気持ちを傷つけるような職員の言動、虐待が行われることのないよう、職員が相互に日常の言動を振り返り、組織的に防止対策を徹底している

虐待を受けている疑いのある利用者の情報を得たときや、虐待の事実を把握した際には、組織として関係機関と連携しながら対応する体制を整えている

3. 地域の福祉に役立つ取り組みを行っている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

5/5

1. 透明性を高め、地域との関係づくりに向けて取り組んでいる

透明性を高めるために、事業所の活動内容を開示するなど開かれた組織となるよう取り組んでいる

ボランティア、実習生及び見学・体験する小・中学生などの受け入れ体制を整備している

2. 地域の福祉ニーズにもとづき、地域貢献の取り組みをしている

地域の福祉ニーズにもとづき、事業所の機能や専門性をいかした地域貢献の取り組みをしている

事業所が地域の一員としての役割を果たすため、地域関係機関のネットワーク（事業者連絡会、施設長会など）に参画している

【講評】詳細はこちら

福祉サービスに従事する者として守るべき法・規範・倫理を大切にしています
利用者の権利擁護に対してはあらゆる情報を収集し、敏感に対応しています
施設の情報誌「ゆめたまご通信」を年に2回発行しています

4. リスクマネジメント

1. リスクマネジメントに計画的に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

5/5

1. 事業所としてリスクマネジメントに取り組んでいる

事業所が目指していることの実現を阻害する恐れのあるリスク（事故、感染症、侵入、災害、経営環境の変化など）を洗い出し、どのリスクに対策を講じるかについて優先順位をつけている

リスクに対する必要な対策や事業継続計画について、職員、利用者、関係機関などに周知し、理解して対応できるように取り組んでいる

事故、感染症、侵入、災害などが発生したときは、要因及び対応を分析し、再発防止と対策の見直しに取り組んでいる

2. 事業所の情報管理を適切に行い活用できるようにしている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

4/4

1. 事業所の情報管理を適切に行い活用できるようにしている

情報の収集、利用、保管、廃棄について規程・ルールを定め、職員（実習生やボランティアを含む）が理解し遵守するための取り組みを行っている

情報の重要性や機密性を踏まえ、アクセス権限を設定するほか、情報漏えい防止のための対策をとっている

事業所で扱っている個人情報については、「個人情報保護法」の趣旨を踏まえ、利用目的の明示及び開示請求への対応を含む規程・体制を整備している

【講評】詳細はこちら

関連施設と共にリスクマネジメントに取り組んでいます
利用者の個人情報は適正な方法で取得し、保管しています
情報の重要性や機密性を守るための対策と規程を設けています

5. 職員と組織の能力向上

1. 事業所が目指している経営・サービスを実現する人材の確保・育成・定着に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

10/12

1. 事業所が目指していることの実現に必要な人材構成にしている

事業所が求める人材、事業所の状況を踏まえ、育成や将来の人材構成を見据えた異動や配置に取り組んでいる

2. 事業所の求める人材像に基づき人材育成計画を策定している

事業所が求める職責または職務内容に応じた長期的な展望（キャリアパス）が職員に分かりやすく周知されている

事業所が求める職責または職務内容に応じた長期的な展望（キャリアパス）と連動した事業所の人材育成計画を策定している

3. 事業所の求める人材像を踏まえた職員の育成に取り組んでいる

指導を担当する職員に対して、自らの役割を理解してより良い指導ができるよう組織的に支援を行っている

4. 職員の定着に向け、職員の意欲向上に取り組んでいる

事業所の特性を踏まえ、職員の育成・評価と処遇（賃金、昇進・昇格等）・称賛などを連動させている

就業状況（勤務時間や休暇取得、職場環境・健康・ストレスなど）を把握し、安心して働き続けられる職場づくりに取り組んでいる

2. 組織力の向上に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

3/3

1. 組織力の向上に向け、組織としての学びとチームワークの促進に取り組んでいる

職員一人ひとりの日頃の気づきや工夫について、互いに話し合い、サービスの質の向上や業務改善に活かす仕組みを設けている

【講評】詳細はこちら

自己研鑽意欲の高い職員構成で利用者支援に当たっています
職員の個別育成計画の策定と運用が望まれます
長期的な人手不足が継続する中、人材募集への一層の工夫を期待します

7. 事業所の重要課題に対する組織的な活動

1. 事業所の重要課題に対して、目標設定・取り組み・結果の検証・次期の事業活動等への反映を行っている

1. 事業所の理念・基本方針の実現を図る上での重要課題について、前年度具体的な目標を設定して取り組み、結果を検証して、今年度以降の改善につなげている（その１）

【前年度の重要課題に対する組織的な活動（評価機関によるまとめ）】

公設民営の施設であり、民間の事業所のように売り上げに追われることのないメリットを感じる一方で数字やコストに対する職員の意識が弱くなりがちになってしまうことが課題でした。これが業務への緊張感や時間配分などへも影響が出ていると感じられたため、良い意味での「経営感覚」を職員に意識付けてもらう目的もあり、安定的な利用者数の維持と年間の就労者数20名を期初の目標に掲げました。利用者の安定確保を図るための取り組みとして、区の担当課と保健センターへ定期的に利用者の状況と施設の空き状況を報告する事としました。利用者の訓練状況や就職活動の様子が行政側にも把握できるというメリットが生じるだけでなく、空き状況を報告することによって新しい利用者の確保につなげることにも取り組みました。施設見学者への対応にも工夫を加え、利用体験者にはアンケート調査を実施して改善点に反映させる取り組みも行いました。結果として目標達成には至りませんでしたが、年明けから利用者数に増加が見られ、取り組みの成果が表れていると実感できています。今年度も引き続き新規就労者２０名を目標と定めました。 【評語】

目標の設定と取り組み	具体的な目標を設定し、その達成に向けて取り組みを行った
取り組みの検証	目標達成に向けた取り組みについて、検証を行った
検証結果の反映	次期の事業活動や事業計画へ、検証結果を反映させた

【講評】

当施設は２０１２年に開設された、行政の持つ総合コーディネート力やネットワーク力と、民間法人の持つ専門性や機動力を併せ持つ障害者総合支援施設で、東京都内では初めてであり全国的にも珍しいスタイルで運営されています。内、就労移行支援施設は区から委託管理を受けた民間法人の運営となっていますが、公設民営ゆえの売上に対する職員の意識付けに取り組む必要性を経営層は感じていました。年間２０名の新規就労者確保と、それを補充する新規利用者確保を目標に掲げて取り組みましたが、結果は就労者数、利用者数ともに残念ながら目標値には届きませんでした。新規利用者確保数の低迷が就労者数の低迷につながった一因ですが、下期に入り利用者数の増加が順調に進み、ほぼ定員の２０名に達することが出来ました。今後も数値目標を設定して就労希望の障害者支援に努めていくことになります。

2. 事業所の理念・基本方針の実現を図る上での重要課題について、前年度具体的な目標を設定して取り組み、結果を検証して、今年度以降の改善につなげている（その２）

【前年度の重要課題に対する組織的な活動（評価機関によるまとめ）】

２０１６年度から利用者の在宅訓練を開始し、在宅就労の促進に取り組んでいますが、区内在住の障害者で在宅就労の希望者の発掘が困難な状況が続いています。ハローワークや医療機関、特別支援学校、相談支援事業所等への周知を通じて潜在的なニーズのあることは感じているものの、顕在化しない現状がありました。昨年度も引き続き在宅訓練の実施と在宅就労の実現を目標に定めて取り組みました。在宅就労の専門家による講演会を企画して企業や関係機関に案内したところ、予想を上回る申し込みがあり関心の高さを伺わせました。都内で在宅訓練を実施している施設は当施設を含め数えるほどしかありません。様々な取り組みを通じて問合せはありましたが、残念ながら利用につながる件はありませんでした。2名いた在宅訓練者が就職や体調不良により最終的にゼロになりましたが、パソコンを使えない利用者のための在宅訓練メニューも準備して、次年度以降も取り組んでいく予定です。 【評語】

目標の設定と取り組み	具体的な目標を設定し、その達成に向けて取り組みを行った
取り組みの検証	目標達成に向けた取り組みについて、検証を行った
検証結果の反映	次期の事業活動や事業計画へ、検証結果を反映させた

【講評】

さまざまな障壁がある障害の就労について、情報通信技術の発達や東日本大震災を機とした企業の業務一極集中から地方分散、在宅就労移行支援事業制度の復活などは、在宅就労の機会の拡大につながるものであり、「自宅で働く」という時流に沿った新たな働き方になりつつあります。当施設では在宅就労に向けた在宅訓練を２０１６年度から利用者の自宅で開始しました。都内での初めての取り組みであり、苦労を重ねながら在宅利用者数を３名程度に目標設定して取り組んできましたが、結果としては２名いた利用者がゼロになり、数字的には振り出しに戻った状態です。新しい就業チャンスを障害者に提供するフロンティアであり、今年度はPCを使えない利用者にPCを貸し出しての在宅訓練メニューも準備してこのプロジェクトに挑戦していく予定です。