住み慣れた自宅や地域の中で暮らし続けることは、多くの人々が望むことです。しかし、段差が多く部屋面積の小さい日本の住宅構造を考慮すると、高齢者や障害者が自宅で生活していくことは決して容易ではありません。
そこで本年度は、介護分野および障害者分野における、適切な住環境の整備を行うための住宅改修について、前半と後半の2回に分けて解説していきます。利用者が住宅の改修時に留意すべき事項や招きやすいトラブルを回避するための情報の解説を行います。
前回の特集記事(平成28年度掲載「知っておこう福祉用具の給付制度２」)は⇒こちら
執筆者紹介
和田 光一（わだ こういち）氏
1977年東京都に入都。障害者（高齢障害も含む）施設でケースワーカーとして相談業務を担当した後、東京都補装具研究所では福祉機器の開発研究の一員として機器の普及・適合や制度について担当する。また、東京都福祉機器総合センターの立ち上げと同時に、主任相談員として福祉機器関係の制度と住宅改修制度についてシステム化を図る。東京都福祉機器総合センターで実施された福祉用具専門相談員・介護支援専門員福祉用具研修の講師や一般財団法人労災サポートセンターの講師も務める。 そのほか、介護保険制度の福祉用具・住宅改修等の内容検討にあたり、厚生労働省（評価検討ほか）、東京都（在宅継続支援ほか）等に学識経験者として参画する。府中市では府中市総合計画審議会委員、老人保健福祉計画委員会、介護保険事業計画委員会の会長を務めている。東京都福祉保健財団では、福祉用具選定委員会の委員長も務めている。また、本特集記事では平成27年度に「知っておこう福祉用具の給付制度」、平成28年度に「知っておこう福祉用具の給付制度2」の執筆を行った。