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令和元年度（2019年度）

共同生活援助（グループホーム）

法人名称

社会福祉法人山の子会

事業所名称

未来／未来 他1ユニット

評価機関名称

東京福祉サービス　株式会社（令和５年１２月１５日迄の評価機関）

現地調査をしたユニット名

未来　あかしでの家

第三者評価結果の構成　　見たい内容をクリックすると該当部分へジャンプします。

事業者の理念・方針
全体の評価講評
事業者が特に力を入れている取り組み
利用者調査結果
組織マネジメント分析結果
サービス分析結果
事業者のコメント

理念・方針
事業者が大切にしている考え（事業者の理念・ビジョン・使命など）	１）人権の尊重、生涯の発達、社会的自立２）「安心と満足」の出来る生活を大事にする。３）「自信と意欲」を高める生活をつくる。４）「自立と自己実現」を目指す。５）障害者・職員・家族の正しい要求が尊重された、合意の上の運営
期待する職員像
職員に求めている人材像や役割	法人が掲げる「理念」や「経営目標」を理解し、利用者が安全で安心して生活できるような支援を体現することができる。また法人職員一体となるチームワークを共有できる人材。
職員に期待すること（職員に持って欲しい使命感）	常に真摯であり、自分の行ったこと、行わなかったことの結果に責任を持つ。組織の一員としての自覚を持ち、変化を恐れずに勇気を持って前向きに挑戦する。専門職にある者として自覚を持ち、生涯自己研鑽を重ねる。社会人として、良好な人間関係を保つことが出来ること。

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設立理念『障害者・親・家族と職員と経営・管理に責任を負う三者が合意の上で進める』という民主的で風通しの良い運営を実践している
地域の福祉ニーズに応え、障害者福祉の専門職として、地域のネットワークの構築を図り、福祉事業連携のために積極的な活動を行っている
設立理念や私たちの目指す施設に基づいた、地域との交流を積極的に粘り強く進め、地域移行への取り組みを実践している

事業継続計画（BCP）の早期作成のための法人本部への情報提供および協力と、危機管理マニュアルの職員への周知の徹底を期待する
職員の高齢化に伴う健康悪化や家庭環境の変化に伴う、離職や退職に応じた、新規職員採用及び職員育成が喫緊の課題となっている
利用者保護および事業の継続を目指し、適切な情報管理を行い、収集した情報の活用、保管、破棄などに組織として取り組むよう期待する

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法人本部の医務部や栄養部からの助言や連携により、利用者の健康維持を図っている

家族等と協力して支援を提供しており、法人設立理念の一つとして長年の取り組みがある

共同生活援助事業は、地域資源の一つとして経営理念『生涯の発達』に取り組んでいる

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調査対象：調査対象者は、入居している15名の利用者で、未来は女性が8名、あかしでの家は男性が7名である。平均年齢は男性が63歳、女性が37.75歳、20歳代の女性が2名入居したため、女性の平均年齢が低くなっている。愛の手帳は2度が6名、3度が5名、4度が4名である。
調査方法：聞き取り方式
調査方法は聞き取り方式を採用した。3名の評価者が各ユニットの「未来」と「あかしでの家」に行き、職員の案内で利用者のプライバシーに配慮して居室で聞き取り調査を実施した。
利用者総数： 15人
共通評価項目による調査対象者数： 15人
共通評価項目による調査の有効回答者数： 15人
利用者総数に対する回答者割合（％）： 100.0％
調査項目：共通評価項目

※読み上げソフトをご利用のかたへパーセンテージの読みあげは「はい」「どちらともいえない」「いいえ」「無回答」の順番で読み上げられます。	有効回答者数/利用者総数 15/15

1．利用者は困ったときに支援を受けているか	はい 87% いいえ 7% 無回答・非該当 7% どちらともいえない：0%
2．利用者は、主体的な活動が尊重されているか	はい 80% いいえ 13% 無回答・非該当 7% どちらともいえない：0%
3．グループホームでの生活はくつろげるか	はい 87% いいえ 7% 無回答・非該当 7% どちらともいえない：0%
4．職員が利用者の家族等に連絡をする場合、方法や内容等についてあらかじめ利用者の希望が聞かれているか	はい 60% どちらともいえない 7% いいえ 7% 無回答・非該当 27%
5．グループホーム内の清掃、整理整頓は行き届いているか	はい 87% どちらともいえない 7% 無回答・非該当 7% いいえ：0%
6．職員の接遇・態度は適切か	はい 80% どちらともいえない 13% いいえ 7% 無回答・非該当：0%
7．病気やけがをした際の職員の対応は信頼できるか	はい 87% 無回答・非該当 13% どちらともいえない：0% いいえ：0%
8．利用者同士のトラブルに関する対応は信頼できるか	はい 87% 無回答・非該当 13% どちらともいえない：0% いいえ：0%
9．利用者の気持ちを尊重した対応がされているか	はい 87% 無回答・非該当 13% どちらともいえない：0% いいえ：0%
10．利用者のプライバシーは守られているか	はい 87% 無回答・非該当 13% どちらともいえない：0% いいえ：0%
11．個別の計画作成時に、利用者の状況や要望を聞かれているか	はい 80% いいえ 7% 無回答・非該当 13% どちらともいえない：0%
12．サービス内容や計画に関する職員の説明はわかりやすいか	はい 53% いいえ 13% 無回答・非該当 33% どちらともいえない：0%
13．利用者の不満や要望は対応されているか	はい 73% どちらともいえない 7% いいえ 7% 無回答・非該当 13%
14．外部の苦情窓口（行政や第三者委員等）にも相談できることを伝えられているか	はい 60% いいえ 7% 無回答・非該当 33% どちらともいえない：0%

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評点のレーダーチャートを表示する

グラフの見方

このグラフは、「評点の状況」を大項目ごとにまとめています。
「評点の状況」は、大項目に属する標準項目の実施状況を数値化してグラフに置き換えていますので、標準項目の実施状況が良好なほど、グラフが外側に広がります。
グラフの形状から、その施設・事業所によるサービス向上の取り組みの実践状況について、項目ごとの強み弱みを見ることができます。また、同じサービス種別の施設・事業所全体の平均との比較もできます。

※令和04年度以降のグラフには平均値が表示されません（評価実績件数が確定していないため）

組織マネジメント分析結果

←クリックすると詳細が表示されます。

評価項目の評点

評価項目には、2から6個標準項目が設定され、
その標準項目の内容が実施できている場合は

、実施できていない場合は

で表示されます。

1. リーダーシップと意思決定

1. 事業所が目指していることの実現に向けて一丸となっている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

7/7

1. 事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）を周知している

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）について、職員の理解が深まるような取り組みを行っている

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）について、利用者本人や家族等の理解が深まるような取り組みを行っている

2. 経営層（運営管理者含む）は自らの役割と責任を職員に対して表明し、事業所をリードしている

経営層は、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けて、自らの役割と責任を職員に伝えている

経営層は、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けて、自らの役割と責任に基づいて職員が取り組むべき方向性を提示し、リーダーシップを発揮している

3. 重要な案件について、経営層（運営管理者含む）は実情を踏まえて意思決定し、その内容を関係者に周知している

利用者等に対し、重要な案件に関する決定事項について、必要に応じてその内容と決定経緯を伝えている

【講評】詳細はこちら

理念、目標などは『社会福祉法人山の子会就業ガイドブック』に集約されている
重要な案件は、理事会、評議員会に諮り、監事の意見を徴す等の手続きを経ている
利用者や家族、職員に対して、法人や事業所の重要な案件に関する決定事項を伝えている

2. 事業所を取り巻く環境の把握・活用及び計画の策定と実行

1. 事業所を取り巻く環境について情報を把握・検討し、課題を抽出している

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

6/6

1. 事業所を取り巻く環境について情報を把握・検討し、課題を抽出している

利用者アンケートなど、事業所側からの働きかけにより利用者の意向について情報を収集し、ニーズを把握している

福祉事業全体の動向（行政や業界などの動き）について情報を収集し、課題やニーズを把握している

2. 実践的な計画策定に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

5/5

1. 事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた中・長期計画及び単年度計画を策定している

課題をふまえ、事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた中・長期計画を策定している

2. 着実な計画の実行に取り組んでいる

事業所が目指していること（理念・ビジョン、基本方針など）の実現に向けた、計画の推進方法（体制、職員の役割や活動内容など）、目指す目標、達成度合いを測る指標を明示している

計画推進にあたり、進捗状況を確認し（半期・月単位など）、必要に応じて見直しをしながら取り組んでいる

【講評】詳細はこちら

利用者の意向把握に努め、地域の福祉資源の把握と活用に向けて連絡調整を行っている
事業計画書や事業報告書は、部、班、係、委員会等の担当責任者が「案」を作成している
全職員が自己評価した「目標管理シート」と面談で事業計画の達成状況を把握している

3. 経営における社会的責任

1. 社会人・福祉サービス事業者として守るべきことを明確にし、その達成に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

2/2

1. 社会人・福祉サービスに従事する者として守るべき法・規範・倫理などを周知し、遵守されるよう取り組んでいる

全職員に対して、社会人・福祉サービスに従事する者として守るべき法・規範・倫理（個人の尊厳を含む）などを周知し、理解が深まるように取り組んでいる

全職員に対して、守るべき法・規範・倫理（個人の尊厳を含む）などが遵守されるように取り組み、定期的に確認している

2. 利用者の権利擁護のために、組織的な取り組みを行っている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

4/4

1. 利用者の意向（意見・要望・苦情）を多様な方法で把握し、迅速に対応する体制を整えている

苦情解決制度を利用できることや事業者以外の相談先を遠慮なく利用できることを、利用者に伝えている

2. 虐待に対し組織的な防止対策と対応をしている

利用者の気持ちを傷つけるような職員の言動、虐待が行われることのないよう、職員が相互に日常の言動を振り返り、組織的に防止対策を徹底している

虐待を受けている疑いのある利用者の情報を得たときや、虐待の事実を把握した際には、組織として関係機関と連携しながら対応する体制を整えている

3. 地域の福祉に役立つ取り組みを行っている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

5/5

1. 透明性を高め、地域との関係づくりに向けて取り組んでいる

透明性を高めるために、事業所の活動内容を開示するなど開かれた組織となるよう取り組んでいる

ボランティア、実習生及び見学・体験する小・中学生などの受け入れ体制を整備している

2. 地域の福祉ニーズにもとづき、地域貢献の取り組みをしている

地域の福祉ニーズにもとづき、事業所の機能や専門性をいかした地域貢献の取り組みをしている

事業所が地域の一員としての役割を果たすため、地域関係機関のネットワーク（事業者連絡会、施設長会など）に参画している

【講評】詳細はこちら

守るべき法・規範・倫理（クレド）は「就業ガイドブック」等で明示し周知している
利用者の権利擁護は、苦情解決制度や「虐待防止委員会」で迅速に対応している
地域貢献の取組みは、地域自立支援協議会や福祉ネットワーク等に参加し行っている

4. リスクマネジメント

1. リスクマネジメントに計画的に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

4/5

1. 事業所としてリスクマネジメントに取り組んでいる

事業所が目指していることの実現を阻害する恐れのあるリスク（事故、感染症、侵入、災害、経営環境の変化など）を洗い出し、どのリスクに対策を講じるかについて優先順位をつけている

リスクに対する必要な対策や事業継続計画について、職員、利用者、関係機関などに周知し、理解して対応できるように取り組んでいる

事故、感染症、侵入、災害などが発生したときは、要因及び対応を分析し、再発防止と対策の見直しに取り組んでいる

2. 事業所の情報管理を適切に行い活用できるようにしている

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

4/4

1. 事業所の情報管理を適切に行い活用できるようにしている

情報の収集、利用、保管、廃棄について規程・ルールを定め、職員（実習生やボランティアを含む）が理解し遵守するための取り組みを行っている

情報の重要性や機密性を踏まえ、アクセス権限を設定するほか、情報漏えい防止のための対策をとっている

事業所で扱っている個人情報については、「個人情報保護法」の趣旨を踏まえ、利用目的の明示及び開示請求への対応を含む規程・体制を整備している

【講評】詳細はこちら

事故、侵入等全てのリスクに対応するため、「危機管理マニュアル」等を策定している
情報の収集・利用は、「チームの一員として意識し合いたいこと」で明示・周知している
安全衛生パトロールの定期的実施による、日常生活上での危険回避の向上が図られている

5. 職員と組織の能力向上

1. 事業所が目指している経営・サービスを実現する人材の確保・育成・定着に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

11/12

1. 事業所が目指していることの実現に必要な人材構成にしている

事業所が求める人材、事業所の状況を踏まえ、育成や将来の人材構成を見据えた異動や配置に取り組んでいる

2. 事業所の求める人材像に基づき人材育成計画を策定している

事業所が求める職責または職務内容に応じた長期的な展望（キャリアパス）が職員に分かりやすく周知されている

事業所が求める職責または職務内容に応じた長期的な展望（キャリアパス）と連動した事業所の人材育成計画を策定している

3. 事業所の求める人材像を踏まえた職員の育成に取り組んでいる

指導を担当する職員に対して、自らの役割を理解してより良い指導ができるよう組織的に支援を行っている

4. 職員の定着に向け、職員の意欲向上に取り組んでいる

事業所の特性を踏まえ、職員の育成・評価と処遇（賃金、昇進・昇格等）・称賛などを連動させている

就業状況（勤務時間や休暇取得、職場環境・健康・ストレスなど）を把握し、安心して働き続けられる職場づくりに取り組んでいる

2. 組織力の向上に取り組んでいる

サブカテゴリーごとの
標準項目実施状況

3/3

1. 組織力の向上に向け、組織としての学びとチームワークの促進に取り組んでいる

職員一人ひとりの日頃の気づきや工夫について、互いに話し合い、サービスの質の向上や業務改善に活かす仕組みを設けている

【講評】詳細はこちら

求人は、ホームページや地域の就職フェアへの参画など様々な取り組みをしている
「専門職にある者として自覚を持ち、生涯自己研鑽を重ねる」ことを職員に求めている
事業所が求める人材像を踏まえた長期的な展望（キャリアパス）の明文化に期待する

7. 事業所の重要課題に対する組織的な活動

1. 事業所の重要課題に対して、目標設定・取り組み・結果の検証・次期の事業活動等への反映を行っている

1. 事業所の理念・基本方針の実現を図る上での重要課題について、前年度具体的な目標を設定して取り組み、結果を検証して、今年度以降の改善につなげている（その１）

【前年度の重要課題に対する組織的な活動（評価機関によるまとめ）】

１【課題】利用者の高齢化。２【目標】お一人おひとりに合わせた、「安心」して「満足」できる生活の提供。３【課題抽出した理由・背景】利用者の高齢化から、歩行の不安定や食事場面での咀嚼の不安などが顕在化してきて、介護的な支援の度合いが増してきた。４【取り組み】世話人会議でより良い支援体制、一人ひとりの状況に応じた環境整備と構築を議題に、各世話人の情報交換を行った。５【取り組みの結果】転倒事故が減った。移動拒否などが減り、食事を拒んで欠食となるような場面も減った。世話人の負担軽減も図ることができ、利用者との信頼関係が深まった。６【振り返り】介護的な支援が増えていくなかで、高齢者施設への移行を視野に入れた検討が必要なケースが出てきた。近隣の施設との種別を超えた連携など、今後深めていきたいと考える。７【今後の方向性】移動時の転倒事故を未然に防ぐために、会議等での世話人間での情報共有は今後も重視していく。 【評語】

目標の設定と取り組み	具体的な目標を設定し、その達成に向けて取り組みを行った
取り組みの検証	目標達成に向けた取り組みについて、検証を行った
検証結果の反映	次期の事業活動や事業計画へ、検証結果を反映させた

【講評】

2. 事業所の理念・基本方針の実現を図る上での重要課題について、前年度具体的な目標を設定して取り組み、結果を検証して、今年度以降の改善につなげている（その２）

【前年度の重要課題に対する組織的な活動（評価機関によるまとめ）】

1【課題】①職員間の人間関係でトラブルやギクシャクした状態が、各事業所それぞれの部署で顕在化していた。②各々が考える「普通」「常識」のズレから、様々な問題が現れていた。 2【目標】人間関係等で施設に対する不満を理由に退職する職員を無くすことである。 3【課題・目標の理由・背景】①業務に熱心な職員ほど、人間関係の問題で退職してしまうことがあった。②求人難の状況が年を追う毎に増していく中で、今いる職員が辞めない組織体制作りが急務となったことである。 4【課題・目標に基づく事業計画】①職員一人ひとりが長く働き続けることができるだけの職場環境をつくる。②長く勤め続けられる処遇体制の確立と職員の職場満足度の向上を目指すの2つを掲げている。 5【取組み】①2015年度に「活性化プロジェクト」を設置し、全職員に6項目のアンケートを実施した。②2016年の内部学習会でアンケートの集計結果を共有し、就業ガイドブックの作成を周知した。③2017年度の内部学習会で就業ガイドブックの配布・読合せを行った。 6【取組みの結果】就業ガイドブックが多岐に亘った内容でまとめられたこともあり、皆で共有する柱となり会議等で活用している。 【評語】

目標の設定と取り組み	具体的な目標を設定したが、その達成に向けて取り組みが行われていなかった
取り組みの検証	目標達成に向けた取り組みについて、検証を行った
検証結果の反映	次期の事業活動や事業計画へ、検証結果を反映させた