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保育園というベースカラーを強みとした、応答的で丁寧な保育に加えて、姉妹園との共用施設や教育機能の活用により保育を厚くしている
保育所をベースにした認定こども園という基調色がある。それが隣の幼稚園型認定こども園と連携することで、子どもの経験と保育に厚みをもたらしている。働いている母親が多い家庭生活との連続性を大切にしながら、応答的で丁寧な乳児保育と、リスク管理を徹底した安心して過ごせる保育が実現している。その上で姉妹園とは行事で交流したり、園庭や体育館などの共用施設を活用したり、さらに様々な体操や英語などの課外教育を選択できるといったメリットがある。これは子どもの生活の幅を広げると同時に、保護者のニーズに応える経営になっている。
保護者との信頼関係を基盤に、より深い理解を得るための「保育の可視化」を進め、多様な価値観に応える高いポテンシャルを獲得している
保護者が園に協力的である。去年から保育参加の感想をクラスごとに書いてもらうなど、保護者の気持ちを理解しながら一緒に保育を進める姿勢を強化している。保育の教育的な意図（５領域のねらい）を明確にしていく保育の可視化も始めた。このような保護者との信頼構築は、保育の質を高める大切な要素だ。姉妹園とのシナジー効果（相乗効果）を追求していく中で、保護者会「むさしの会」と歩調を合わせながら、保護者との協働関係をますます深めてほしい。これからの時代、教育ニーズはますます多様化する。その選択肢を明示できるこども園である。
目指す経営方針から保育目標に向かって立案されている中長期的な計画が着実に実施に移され、総合的な形で実現させる歩みが確かである
学園は地域や事業環境などを、敏感・正確に把握し、その情報を経営に上手に活かしている。この法人の中長期計画のもとで、姉妹園との役割分担を明確にしながら、園としての事業計画と、保育の全体的な計画に反映させることができている。入園を待っている家庭が増えていることから、定員を増やす計画があり、規模拡大と質の向上という両面にわたって、計画的に取り組んでいるといえる。経営の着実な改善、共用設備の充実、職員の確保や養成、保育のリスク管理の向上など、これまでの着実な計画の実行を見ると、今後の経営も楽しみである。

十分な広さとゆとりのある保育室は丁寧に構成された遊びの環境となっており、これを自発的な遊びに発展させる工夫の余地がありそうだ
保育室にはグループで自由に遊べる小さなコーナーや、落ち着いて過ごせるロフトがある。また例えば大人数でのランチに活用できる、明るい光の差し込む部屋もある。室内環境は申し分なく整えられているといえるが、その環境力をさらに活かすことが出来る可能性をまだ有している。今後は、この環境が子どもたちに引き起こす興味や関心、行動への誘発力をそのまま活かし、そこで起こる子どもたちの活動をゆったりと見守ったり、環境が遊びを豊かにし、その結果環境が不断に見直され環境力が増していくというダイナミズムを、ぜひ実現してほしい。
思わず遊びたくなる環境の中で子どもの育ちは促されるが、室内でも子どもの豊かな発想や自発性、学び合いを育む環境の充実に期待したい
行事は子どもたちが満足感と充実感を味わえるように、自分たちで話し合い考えて決めたことを、自分たちで準備して当日を迎えるようにしている。また、０?１歳から遊びたい遊具を自分で取り出せたり、２歳では自分の衣服を取り出せるように工夫したりと、子どもの自立を促す環境を工夫している。幼児クラスでも、子どもたちの自主性と主体的な行動を引き出すために、日常の活動で使用する画材や、見立て遊びなどで使用する人形、遊具などもある。今後は、子どもが自分で選び、取り出して遊ぶ自律的な発達に向けて、環境のさらなる充実に期待したい。
子どもが主体的に取り組む多様な保育内容があり、そのねらいや意義を保護者に分かりやすく説明した「可視化」のさらなる充実に期待したい
保育目標「友達と元気に遊べる子ども」「動植物に親しみを持ち、情操豊かな子ども」「心身ともに健康で、がんばりぬく子ども」「ものごとを自主的、創造的に考えていく子ども」を保育課程に示し、年間指導計画、月、週・日案に盛り込んでいる。専門講師による体育、リトミック、英語指導を実施している。日常の生活の中で子どもが集団活動に楽しく主体的に取り組む多様な活動があり、興味や関心の中から芽生えた自主性をよりよく育む活動となっている。子どもが体験する保育内容を説明する可視化に取り組み始めており、その広がりに期待したい。

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利用者調査・職員調査は、WEBでの調査を実施し、携帯電話・スマートフォン・パソコンによる回答を中心とし、紙ベース希望者には従来型の紙による回答も可能とした。利用者調査開始時には、調査の趣旨や手法などに関する詳細な説明と個別のID・パスワードを記した案内状を封緘封筒に入れて全家庭に配布し、職員向けにも同様の案内状を配布した。経営層には各標準項目の自己評価を的確に行うための独自資料を提供するなど、事業所向けの配慮も行っている。

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評価結果詳細
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