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子どもの主体性を尊重し、異年齢の子どもたちが自発的に遊び込める環境設定の中で、子ども同士が多様な関わりを深めながら過ごしている
子どもが主体的に活動できるように、子どもが何をして過ごすのか、誰と遊ぶのかを自身で選択できるような環境設定や、子どもが取り組んでいる活動に対して観察の姿勢をとるように心がけている。子どもが活動に集中しやすくするために、過度な声かけはせずに、個々や集団の子どもたちの発達や興味に沿った玩具や道具を用意して選択できるようにしている。幼児は異年齢で生活をしており、年齢・性格の違いなど子ども同士が多様な関わりを深めることで、思いやりの気持ちや互いの違いを受け入れる心が育てられ、自尊心のほか責任感も身につけられている。
子どもが主役となる行事への取組は、子どもたちが作り上げようとする過程を大切に考え、達成感や成長を感じ合えるように取り組んでいる
行事のあり方については年度当初に検討の機会が図られ、日々子ども主体の保育を展開する中で、子どもを主役として展開することが、共通認識として念頭に置かれている。行事の取組は子どもの育ちの通過点として考え、子どもからの提案や意見を採り入れ、ともに作り上げていくことを基本姿勢としており、行事に取り組む中で子ども同士が協力し合い、そこから得られる達成感や充実感が、一人ひとりの自信につなげられるような見守りや助言・援助に努めている。また、その時々の子どもの育ちを保護者と共有し、子どもの成長を喜び合う機会としている。
安全な保育実践に必要な情報を、職員全体で共有するための取組や対策が、職員の意見をもとに検討され、講じられている
今年度は「公園を知ろう」というテーマを掲げ、日頃利用する公園に植えられている草木の名前、遊具の種類とその対象年齢などの情報を、全職員が収集し蓄積しており、今後は情報をマップに可視化して、職員間の内部共有に活用する予定としている。また、事故報告書についても確実な共有に配慮し、設置場所を変更したほか、昨年度までは引き渡し訓練の際に実施していた炊き出し訓練が、一部の職員のみの参加となっていたことから、すべての職員が実施できるよう年3回に分けて実施し、炊き出しの方法を学ぶほか、道具や食材の保存場所を確認している。

今後の経営環境の変化を見すえ、強みの強化・洗練や諸課題への対処などに関する中・長期的な計画の作成・実行を期待したい
現状では定員充足の状態で経営がなされているが、少子化の影響はいずれ当園にも及ぶことが予想される。市の子ども・子育て計画など、経営環境に関する行政発信の情報も活かしながら、そうした危機感を組織全体で共有し、今後の当園の歩みを検討することも有意義かと思われる。モンテッソーリ教育、ほどよい規模感を活かした家庭的な保育など、強みのさらなる強化・洗練や、そのために対処すべき諸課題について、必要な取組や目指す状態などとともに計画に定め、毎年度の事業計画にも反映させて進めてゆく仕組みづくりを期待したい。
当園のさまざまな資源や専門機能を、地域に対する子育て支援や当園の訴求により活かしてゆくための検討にも期待が寄せられる
地域の未就園世帯向けの子育て支援の取組として、育児講座（七夕飾り・お月見制作・クリスマス制作・おひな様制作）やリトミック体験を提供している。これらの広報は主にホームページで行っているが、近年は利用が減少しており、そのための方策を課題としている。各種ＳＮＳの活用等、子育ての現役世代の行動傾向に合わせた広報手段の検討のほか、競合する他園の同種の取組等に関する情報の収集など、企画内容や実施日程等の見直しに資する取組も一考されたい。上記の中・長期的な生存戦略の一つとしても、今後の検討が期待される。
多岐にわたる各種の手引書類の実効性を高めることも課題となっており、今後の取組を期待したい
園には法人共通のマニュアル集のほか、必要に応じて作成されたさまざまな園独自の手引きや業務のフロー図、チェック表などが存在している。これらは分野が多岐にわたり、情報量も充実していること、必要に応じて追加してきたことにより、形式や書式、蓄積や更新のルールの統一が図られていないなどの理由から、内容の更新や、活用における利便性、検索性の向上が昨今の課題となっている。今年度は災害と防犯のマニュアルの見直しに取りかかり、素案の作成が済んでいるが、その他の手引書類についても、実効性を高めるための取組が期待される。

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・利用者調査は共通評価項目により、インターネットでのウェブアンケート形態で実施した。また調査開始時に書面・ポスターの配信または配付・掲示等により保護者の理解促進を図るほか、開始後には提出御礼と提出促進を兼ねたチラシを全対象者に配信または配付し、必要に応じ提出期限を延長するなど、回答率向上にも努めた。
・事業所には開始時の説明や独自資料の提供等により、第三者評価制度や評価項目・標準項目への理解を深めてもらうほか、職員層も標準項目単位で評価を行えるようにするなど、自己評価がより的確なものとなるよう配慮した。

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評価結果詳細
	全体の評価講評
	事業者が特に力を入れている取り組み
	事業評価結果
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	利用者調査結果
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